保険料の安い自動車保険に入るポイント

ガソリン代、駐車場代、車検費用および自動車税・軽自動車税など、自動車を所有するためにはさまざまなコストが発生します。自動車保険の保険料くらいはできるだけ節約したいと考えている人は多いでしょう。自動車保険に加入する目的は万一の際に十分な補償を得ることですが、割引制度を上手に活用したり、過不足ない補償の設定を行ったりすることで、自分にとって必要な補償を用意しつつ、納得感のある安い自動車保険に入ることは可能です。本ページでは保険料をダウンさせるいくつかのコツを紹介します。

割引制度を徹底的に活用して自動車保険を安くする

保険料を安くしたいと思ったらまず確認したいのが、自分が利用できる割引制度がないかどうかです。補償内容を限定することなく、自動車保険の保険料だけを節約できる可能性があります。

代表的なものとして挙げられるのが「インターネット契約割引(インターネット割引)」です。保険会社のWebサイトを通じて申し込みをするだけで保険料が割り引かれるというもので、基本的に誰でも割引を受けられます。割引額も大きく、契約内容や保険会社によっては、最大で10,000円も保険料が割り引かれるケースもあります。

インターネット割引と同様に、多くの保険会社で利用できるのが「セカンドカー割引」です。これは、2台目の自動車を購入し、その自動車で初めて自動車保険に加入する場合、通常6等級からスタートするノンフリート等級を、7等級からスタートできるようにするというものです。

設定する年齢条件によって異なりますが、新規契約時の6等級と7等級の間には、保険料の割引率に差があり、ケースによっては保険料が数千円程度安くなる可能性があります。1台目と2台目の自動車保険の保険会社が異なっていても利用できるというメリットもあります。割引を利用するには、1台目の自動車のノンフリート等級が11等級以上などの条件があるので、自分が利用できるかをまずは確認してみるといいでしょう。

そのほか代表的なものとしては、保険証券の発行を省略することで保険料が割り引かれる「証券不発行割引」、契約を継続することで保険料が割り引かれる「継続割引」、紹介で保険料が割り引かれる「ご紹介割引」、加入車両の初度登録年月が保険始期日の属する月から一定期間内にある場合に保険料が安くなる「新車割引」なども挙げられます。また、加入車両がハイブリッドカーや電気自動車などのエコカーであると保険料が割り引かれる制度を用意している保険会社も多数存在します。

ここでは、例として三井ダイレクト損保が提供している主な保険料の割引制度を紹介しておきましょう。

三井ダイレクト損保の主な保険料の割引制度

ECO割引

  • ECO割引は、保険始期日が2019年12月31日以前のご契約が対象となります。

安いプランの「車両保険」を選択する

事故などで自分の車が損害を受けた際に、その修理代等を補償するのが「車両保険」です。万一の際には非常に心強い補償ですが、車両保険をセットすると保険料が大幅にアップしてしまうという側面があります。保険料を節約するために車両保険に加入しないという手もありますが、事故が起きれば、必ずといっていいほど自動車に損害が発生します。安易に外せるものではありません。

そこで、ひとつの選択肢として検討したいのが、補償が限定された安いタイプの車両保険をセットするという方法です。保険会社や補償内容によって「限定タイプ」「エコノミータイプ」「車対車+A」「車対車」などとさまざまなプランがあるのですが、三井ダイレクト損保では「限定タイプ」という補償範囲が限定された安いタイプの車両保険を提供しています。

補償範囲の広い「一般タイプ」の車両保険と、「限定タイプ」の車両保険の補償範囲の比較表を下に掲載しています。もし、自分にとって「限定タイプ」のほうが合理的であると判断できる場合は、保険料の節約のために「限定タイプ」を選択するというのもひとつの方法です。

三井ダイレクト損保の「車両保険」の補償範囲

  一般タイプ 限定タイプ
火災・爆発
台風、洪水、高潮
盗難
落書き、いたずら
飛来中・落下中の他物との衝突
他の車(原動機付自転車を含む)との衝突・接触 (注2)
他の車(原動機付自転車を含む)以外との衝突・接触(注1) ×
当て逃げ ×
  1. 車庫入れの失敗、電柱・ガードレール等への衝突・接触、歩行者・自転車との事故などを指します。
  2. 登録番号等およびその運転者または所有者の住所・氏名が確認できた場合のみ補償されます。

「免責金額」を設定して安い「車両保険」を設計する

「車両保険」の補償を限定することで、保険料を安くすることを考えるなら、「免責金額」の設定も考えておきたいポイントのひとつです。免責金額とは自動車の修理費に対する自己負担額のことで、契約時に設定しておくと保険料を安くすることが可能です。免責金額を高く設定するほど保険料は安くなります。

車両保険では、自動車の修理費から免責金額を差し引いた金額が保険金として支払われる仕組みになっており、例えば、自動車の修理費に50万円がかかったとき、免責金額を5万円に設定していたなら、45万円分が保険金の対象となるわけです。免責金額の設定方法は保険会社によって異なるので、例として三井ダイレクト損保の免責金額の設定方法を紹介しておきましょう。

三井ダイレクト損保の「免責金額」の設定方法

免責金額の設定方法 1回目の事故の自己負担額 2回目以降の事故の自己負担額
増額方式 5-10万円 50,000円 100,000円
5-10万円
(車対車免責ゼロ特約あり)
0円
(車対車の事故のみ)
100,000円
0-10万円 0円 100,000円
定額方式 15-15万円 150,000円
10-10万円 100,000円
5-5万円 50,000円
  • 契約条件によっては設定できない設定方法があります。

自分や同乗者への補償を限定して安い自動車保険を設計する

自分や同乗者のための補償を限定することで保険料を節約する選択肢もあります。ひとつは「人身傷害保険」の補償範囲を「ご契約のお車搭乗中のみ」に限定するという方法。歩行中などに自動車事故で受けた損害等は補償の対象外となってしまいますが、保険料を安くすることができます。

また、自分や同乗者のための補償として、人身傷害保険と「搭乗者傷害保険」の両方をセットしているなら、人身傷害保険のみに絞るという方法もあります。この場合、「搭乗者傷害保険」のセットによって発生していた保険料を節約できることになります。

ちなみに、三井ダイレクト損保では、年齢、収入、扶養家族の人数等に基づいて、実際に生じる可能性のある損害額を目安に、人身傷害保険の保険金額を設定することをすすめています。自動車事故では自分や同乗者が死亡したり、重大なケガを負ってしまったりすることも考えられます。単純に保険料を安くすることを考えるのではなく、最悪のパターンも考えて熟慮したいものです。

セットする「特約」を厳選して安い自動車保険を設計する

自動車保険には補償を充実させるさまざまな「特約」をセットすることができます。ただし、安易にあれもこれもと特約をセットしていくと、保険料も高くなってしまいます。自分にとって本当に必要な特約なのか、他の保険契約と重複はしていないかといった基準で、合理的に判断・設計していきましょう。

特に補償の重複には注意が必要です。例えば、「弁護士費用補償特約」。この特約の補償範囲は「記名被保険者とその家族」となっているのが一般的で、2台以上の自動車を所有している家族では、いずれか1台の自動車保険にセットするだけで済む場合があります。不必要な保険料が発生しないよう、他の保険契約もしっかりと確認することが大切です。

「ダイレクト型(通販型)」で安い自動車保険に入る

安い自動車保険に入るためには、保険会社選びも重要です。なぜなら、同じ補償内容でも、保険会社ごとに保険料が異なるからです。特に「ダイレクト型(通販型)」の自動車保険は、「代理店型」の自動車保険に比べて、保険料が安くなる場合が多いとされています。

ダイレクト型(通販型)の自動車保険とは、電話やインターネットを通じて、直接に保険会社と契約を結ぶタイプの自動車保険です。一方、代理店型の自動車保険は、保険会社と直接ではなく、代理店を介して契約を結ぶタイプです。ダイレクト型(通販型)の自動車保険では、代理店手数料といった中間コストや人件費などを抑制できるため、そのコスト減を保険料に反映させることで、割安な保険料を実現できるのです。

見積もりはまだという方も保険料目安チェック

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